仙台・宮城の中小企業診断士 / 経営コンサルタント 翠星企画株式会社 代表取締役 細野哲平ブログ

東北地方の中小企業経営者が会社を経営していくうえで
役立つであろう内容を中心にお届けしていきます。

SWOT分析はクロスSWOT分析までやりましょう

2016年9月4日
以前のエントリーで、SWOT分析の構成要素である、強みと弱み、機会と脅威の考え方についてご紹介しました。
「自社の強みと弱み」
「機会と脅威の考え方」
 
SWOT分析は経営分析のフレームワークとして高い知名度があり、近年では小規模事業者持続化補助金の申請書にもSWOT分析をさせた上で経営計画を作らせようという意図を感じます。
 
SWOT分析はわかりやすく、今後の経営をどうするかを考える際にも有用なツールなので、私もよく使います。
 
しかし、SWOT分析はそこで終わってしまってはあまり意味がありません。
確かに分析によって、強みや弱み、機会や脅威は明確になったかもしれませんが、これだけでは会社は何も変わりません。
「だからどうしたの?」状態です。
 
そこで、SWOT分析を行った後は、クロスSWOT分析を行います。
クロスSWOT分析は、SWOT分析で出た「強み」、「弱み」、「機会」、「脅威」をそれぞれ掛け合わせて、以下の内容を検討します。
 
・「強み×機会」
「強み」によって「機会」を最大限に活用するために取り組むべきことは何か?
・「強み×脅威」
「強み」によって「脅威」による悪影響を回避するために取り組むべきことは何か?
・「弱み×機会」
「弱み」によって「機会」を逃さないために取り組むべきことは何か?
・「弱み×脅威」
「弱み」と「脅威」により最悪の結果となることを回避するために取り組むべきことは何か?
 
これによって、今後取り組むべきこと、少し固い言葉で書くと「戦略代替案」を抽出することができます。
 
 
詳しいことは以下のサイトに例も含めて解説されているので参考にしてください。
創業手帳Web
クロスSWOT分析とは?
 
 
SWOT分析やクロスSWOT分析は一人でもできますが、社員や経営陣など複数人でやった方が色々な視点からの意見が出るためより効果が高いです。
 
もちろん私もお手伝い可能ですので、経営戦略の検討をしたいという方は一度ご相談ください。

機会と脅威の考え方

2016年8月28日
以前のエントリーで、自社の強みと弱みの考え方についてご紹介しました。
 
支援の現場ではよく使われる、SWOT分析では、強みと弱みに加えて、外部環境である機会と脅威についても分析を行います。
 
そこで、今回は機会と脅威の考え方についてのポイントをご紹介します。
基本的に、強み、弱みの分析は、機会と脅威といった外部環境の分析とセットで考えるので、併せてご覧いただければと思います。
 
まず始めに、自社にとって影響のある環境の変化を書きだします。
切り口としては、「政治」、「経済」、「社会」、「技術」、「業界」、「競合」、「市場」、「顧客」といったあたりが基本的なところです。
いくつか例を挙げると、「少子高齢化の更なる進行」、「海外観光客の増加」、「IT技術の更なる高度化」のようなことです。
 
注意点として、この段階では機会か脅威かの判断はしません。
この判断は、このそれぞれの環境の変化に対応するために必要な能力が、競合他社と比べて高いか低いかで判断します。
たとえば「IT技術の更なる高度化」という環境の変化に対応するために必要な能力として、「ITリテラシー(利用能力)」というものがあるとします。
そしてその能力が競合他社と比べて高いか低いかを考えます。
 
ポイントとしては、あくまで対応能力競合他社との相対比較で機会か脅威かを判断するということです。
一見、脅威に思えるようなことでも、その対応力が競合他社よりも高いならば、それは機会となるのです。
 
 
以上、外部環境である機会と脅威を考える際のポイントを書いてみました。
参考になる方がいれば幸いです。
 

企業の健康診断ツール「ローカルベンチマーク」のご紹介

2016年8月21日
今日は「ローカルベンチマーク」をご紹介します。
http://www.meti.go.jp/policy/economy/keiei_innovation/sangyokinyu/locaben/
 
ローカルベンチマークは、経済産業省が企業の健康診断ツールとして開発したツールです。(ツール本体はexcelで出来ています)
 
「会社が病気になる前に。」というキャッチフレーズがついて、「ロカベン」という通称まで決まっているようです。
 
内容としては、大きく分けて財務的な定量分析ツールと、非財務的な定性情報を整理するフォーマットがセットになっています。
 
財務分析ツールの方は、自社の決算書情報を入力すると、あらかじめシートに組み込まれた同業他社のデータから、自社の得点が表示されるようになっています。
 
定性情報については、特にツール自体から評価はされませんが、フォーマットに落とし込むことで自社の強みなどの分析が行えるようになっています。
 
 
どうも我々のような企業支援者や金融機関、公的支援機関が、企業経営者の支援の際などに活用することを主目的としているツールのようですが、企業経営者が自ら振り返りのために使うのもよいでしょう。
 
既にそういった仕組みがあるところはいいとして、これまで特に自社の経営を振り返る機会が無かった会社の経営者の皆さまは一度試してみてください。
 
思わぬ発見があるかもしれませんよ!